JUSTECの主な共同研究などの成果
＊時系列順

科研費に採択された JUSTEC参加大学の共同研究など
研 究 概要：
本研究は、大学が関係する教員養成の種々の課題について、教員養成に関わりある国・私立10大学・学部の研究者が共同で 調査研究を行い、これらの課題につ いての現状の分析とその改善の方途について明らかにすることを目的としている。2年度にわたる研究の第1年度として、本年度では問題の所在と各大学・学部 単位の研究グル-プの研究課題の設定を目標とし、なお予備的調査の実施も目標においた。これらの作業は、7月4〜7日間に開催された「教員養成の研究に関 する日米国際シンポジウム」における討議にもとづいて進められた。このシンポジウムには、本研究分担者である日本側の研究者と、それに対応するアメリカ 10大学からの研究者が参加し、問題領域として、教員養成制度の構造、教職課程及び免許の基準、カリキュラム内容と方法、教員ならびに教職志望者の質、養 成の人的物的条件等をまず設定し、そこに含まれる諸問題について討議を行った。またその結果、日米両側での共同体制として共通課題をとりあげるチ-ムを組 み、互いに情報を交換しあって研究を進めることとした。その後、本研究参加10大学・学部の研究グル-プがとり組んでいる研究テ-マは次の通りである。 (1)一般大学における教員養成の改善のための基礎デ-タとして教職就業卒業生にアンケ-ト調査を行う。(2)教員の生涯教育における大学の役割、とくに 初任者研修との関わりについての研究。(3)教員免許の授与基準と教職課程の認定基準についての研究。(4)教職の専門性の開発と授業研究の意義の研究。 (5)教員養成カリキュラムの知的基盤に関する研究(6)教師教育内容の知的基盤に関する原理的研究。(7)特殊教育教員養成・研修における知的基盤の研 究。(8)理科及び社会科教師の資質向上に関する研究。(9)日米教師の使命感についての比較研究。(10)中堅教員の教員適性に対する意識の研究。
（科学研究費補助金データベース http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/63301035 ）
研究概要：
本総合研究は、大学における教員養成及び現職教育に関する諸問題を、制度の構造、目標及び基準、カリキュラムの構造と内 容、対象となる学生、教師の特性に ついて、教員養成にかかわりのある国立・私立9大学の研究者がアメリカの10大学と連絡をとりながら、それぞれ個別に、あるいは共同に調査研究を行い、わ が国の教員養成・現職教育の現状の分析と改善の方途を総合的に明らかにしようとしたものである。この研究成果は、平成2年7月8日から12日まで東京大学 で行なわれた「第3回日米教員養成シンポジウム」と平成3年7月8日から11日まで、米国スタンフォード大学において行なわれた「第4回日米教員養成シン ポジウム」で発表され、(1)最近のわが国における教員教育の改革とそれに影響を与えた政治的経済的社会動向の分析、(2)時代の変化に伴う学校教育の概 念と目標の再検討、(3)教職教育に要求される知識基盤の実証的かつ哲学的な省察、(4)日米両国における教員の勤務の実態調査に基づく教員の役割と責任 の捕え方の差異、(5)わが国における教育実習性の実習体験の調査と教育実習の在り方、(6)大学附属の実験学校の現状と課題の日米比較、(7)教員の研 修をめぐる初任者研究の問題点と大学院をもつ一般大学の役割、(8)教科教育、特に科学教育と、特殊教育の質的向上のための教員養成の方策、(9)人類・ 生物の地球規模での相互依存に注目したグロ-バルな教育の必要についての日米の予備的調査等をめぐって活発な討議が行なわれ、(10)日米両国の共通の課 題と取り組の特徴を両国の歴史的文化的脈絡の中で相互に理解する必要が確認された。なお、3年間にわたる本研究の成果はJapanese Teacher 2000と題して本年中に米国で出版される予定である。
（科学研究費補助金データベース http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/02301038）

研究概要：
本調査では平成3年にはワシントン州立大学、州立サン・ディエゴ大学、ヴァンダビルト大学、オハイオ州立大学、及びコロ ンビア大学の5大学、また、平成4 年にはワシントン州立大学、ヴァンダビルト大学、ウィスコンシン州立大学オ-クレア及びマディソン校、サウス・カロライナ州立大学の4大学、並びに全米教 育大学協会(AACTE)の機関においてアメリカの大学における教員の教育、特に学部卒業後の様々な段階での現職教員教育について調査した。州立サン・ ディエゴ大学及びヴァンダビルト大学においては、大学と教育委員会等の協力による初任者研修の在り方・方法・内容等について調査し、他の大学等において は、大学院の修士及び博士課程における現職教員教育のあり方・研究指導体制・テ-マ等について調査し、更に、シアトル、オ-クレア等では大学院終了者の教 育委員会等教育行政及び学校現場での受入れの在り方についても調査した。その結果、大学と教育委員会等の教育行政の側では現職教員の教育・研修における役 割が異なり、それぞれが異なる立場でそれぞれの特徴を生かし、協力できる体制を作り上げることが肝要であり、日本においても早急にそのような体系のもとに 現職教員の生涯研修体制を作り上げる事が焦眉の急であることが明らかとなった。ワシントン州、特にシアトル地区においては大学と教育委員会等の教育行政側 との間に緊密な協力関係が保たれ,大学は大学院において現職教員を受け入れている他に、大学内に地域教育委員会との共催でピュジェット・サウンド現職研修 センタ-(PUPDC)を設置し、初任者から熟達教員までの生涯にわたる職業的キャリアの発展に協力し、定期的な研究会の開催等を通して教員の研究指導を 行いつつ、教育実践研究の推進を行っている。モデル中学校では大学教官、中学校の指導教員及び現職の大学院学生とがチ-ムを組織し、初任教員の実践的諸問 題の解決指導を行いつつ、教員初任者段階における資質獲得の経緯について研究を進めている。州立サン・ディエゴ大学ではカリフォルニア州との共同での初任 者研修を実施しているが、ここでは初任教員に対し週1回その週で最も最大と思われる事柄を報告させ(Critical Insident Writing)、その問題の解決を指導しつつ、初任教員にとって重要と思われている事柄の追跡調査を続け、これらの教員にどのような指導を行うべきかの 研究を行っている。因みにカリフォルニア州では初任教員就職後1年以内に職を放棄する者が平均して20%以上であったが、この指導を行うようになって、そ の数は1/10以下になったという。ウィスコンシン大学では公立学校の教員の研修の協力を行っているが、他の州と同様、教員は就職後5年以内の一定期間に 30単位以上の現職研修を大学及び教育委員会独自の科目を取得することとされており、そのことが給与体系に組み込まれている。大学院の場合には、修士課 程・博士課程のそれぞれで異なるが、終了者にはランクの上の給与体系が保証されており、教員は自主的に大学での単位を取得し、それぞれのプランに従って独 自の研修を行い、学位を取得している。このことはすべての州で1980年代に実施されている。特に修士課程は夜間等のパ-トタイム制度の導入により,すで に全教員の30〜40%は修士の学位を取得していると云われている。ホルムス委員会の報告"Tomorrow's Teachers"によれば、教員は5年以内に修士を取得しないと、今後教員免許が生涯更新できないようにすることが勧告されており、アメリカではこのよ うにして、大学院における現職教育は 生涯研修体系の中に組み入れられることとなった。アメリカの大学院における現職教員の研究・教育の内容を見ると、実践的項目が多く、特に博士課程において は教育界における最近の問題点についてのテ-マが多く、理科の博士課程においては1986年の"Science For All Amerikan"を中心にK-12(幼稚園から高校3年までの教育課程全体)にかかる総合的教育課程の開発を研究テ-マとしているものが目立った。これ らの博士研究の完成までには約10年を要すると云われており、当該教員は最低1年の全日課程を含むパ-トタイムの課程で研究を続め、修了後は地域の教育課 程専門職等として学校、地域全体の指導に当たることとなる由である。
（科学研究費補助金データベース　http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/03045032）
研究概要：本 年度には、今までの研究成果 を2冊に分 け、日本の教員養成に関する制度、教育実習、初 任者研修、現職研修・継続教育並びに日本の教員の特質等 に ついて、本研究の代表者及び分担者が執筆し、アメリカの教員養成では代表的なピ-ボディ・ジャ-ナルで公刊した。本研究では日米各10大学間において共同 研究グル- プを組織し、それぞれのグル-プが共同のテ-マを定めて比較研究討議を行っているが、この論文集はその視点から日本側の研究者が英文で執筆したため、アメ リカの研究者には好評を博している。日本の教員養成制度では、学部段階の準備段階教育は大学が責任を持つが、教員就職後の現職教育については大学から全く 離れてしまい、教育委員会や教育センタ-が中心となって現職研修を行っている。他方アメリカでは教員として就職した後も、個人の責任で大学院に通い、修士 の学位を取得する。既に教員の半数以上が修士になっている州もあり、今後教員全員が5年以内に修士となり、更に20%を博士にするような勧告が出ている。 日米の教員を比較すると、日本では教員は就職すると、校内研修によって先輩教員から教科の指導法、学級経営等を個別に丁寧に教えこまれるため、初任者段階 及び若年層では日本の教員の質が断然高い。他方アメリカでは自立して考えて教育ができる教員を目指して大学院での継続教育が行われているため、中年以上の 経験を経た教員について見ると、日本よりは質が高い。その意味で大学院レベルにおける現職継続教育の意義が大きいが、兵庫教育大学等新教育大学15年の経 験により、日本においても現職教員の大学院教育が確立したと云える。自立して研究し得る能力を有する教育専門職の養成が急務であり、日米の教員の比較から も、現職教員教育における大学の役割がますます重要になると考えられ、博士課程の設置並びに、大学と教育委員会とが協力して指導に当たる体制の確立が重要 である。アメリカでは教員研修が従来手薄であっため、Professional Development Schoolを学校区毎に作り、初任者教員の研修、地域の教材開発等のセンタ-とする計画が開始された。この面では日本の教員研修制度が良い参考となると 考えられ、日米双方がお互いの特徴を研究することは有益なことである。アメリカでは現在理数科の教育改革が進行中であるが、Science for All Americanから出発し、Project2061として次世代のアメリカの学校ではどのような理科、数学及びテクノロジ-を扱うべきかが全国的規模で 議論が進んでいる。昨年末にBenchmark for Science Literacyが出版され、具体的な目標等が論議される段階となった。先のアメリカ教育大学協会においてもこのことが一つの中心的議題として大きく取り 上げられ、アメリカの教員養成組織においても重要な課題として位置付けられている。今後本研究グル-プにおいてもこのような具体的なテ-マを取上げ、日米 共同研究の実を挙げる所存である。
（科学研究費補助金データベース http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/05044008 ）
研究概要：
本年9月には米国サンディエゴにおいて日米合同の研究集会を行った。この集会では、日米双方から教員養成を巡る便かの問 題 点を出し、今後の方向性について検討を行った。参加者の主な討論の課題は、1. 教員の専門的資質育成の際の日米の大学・大学院の役割（ホ-リ-、徳山) 、2. アメリカにおける教職専門性開発学校(PDS) （モリ-、オダ、溝上)、3. 初任者研修における自省の意義 （バリ-、宮本、徳山)、4. 多分化・異文化教育の教員養成における意義（パ-カ-、ガ-ドナ-、溝上）、 5. サイエンスリテラシ-の育成と新しい教員養成教育（クボタ、徳山)、6. 阪神大震災における学校と教員の果たした役割と今後の教員教育（徳山)、 7. 教員養成教育におけるハイテクノロジ-の活用（ペレグリノ、グ-ラ-)、 8. 日本における道徳教育変化の動向（和田)、9. 日本における新規教員採用数の減少と今後の教員養成教育（椎名、山崎)、10. 日米共同研究JUSTECから得たもの（レンテル、高倉）。
1994年に、これまでの共同研究の成果を受け、米国の教員との比較における日本の教員及び学校教育の特徴を英 文で執筆し、ピ-ボディ-教育ジャ-ナルで公刊した。その後の成果としてアメリカの教員教員と教員養成の方向性についてアメリカの共同研究者が執筆し、日 本の研究が討論しつつ翻 訳することとしている。この研究集会ではこの出版物の内容についても討論を行い、主として本年発表の論文から選択することとした。その主な内容はアメリカ の教員養成のポリシ-、現職教員における大学院教育の役割、初任者研修、教職専門性開発学校、グロ-バル-異文化・多文化教育、サイエンスリテラシ-と教 員 養成、教員養成におけるハイテクノロジ-等である。これらの共同研究と出版物の進捗状況の打合せ等のため、徳山は2月28日から3月14日まで、溝上は3 月20日から27日までそれぞれアメリカの大学と研究機関に訪れた。ワシントン大学において学部長グレンと出版物全体計画について、またクボタとサイエン スリテラシ-の教育内容特に地震等の災害に対する準備や構えを通して学習させるプリペアドネス教育の在り方等について討論を行った。オハイオ州立大学にお いてはマイヤ-教授と最近NSTAによって発表された全米の理科教育基準とサイエンスリテラシ-との関連について討論し、アメリカにおいて科学的素養を持 つ次世代の育成と教員養成との関連を議論した。メリ-ランド大学学部長ホ-リ-とは日米の教員養成の全体像特に現職教員の大学院教育と大学の役割等の総括 的討論を行った。副学部長バリ-とは、現職教員教育、特に初任者教育における自省を取り入れた研修方法について、日米の比較において討論し、学校全体で新 任教員を育成して行く日本の方式と、個人の責任で研修を行うアメリカの方式との得失等について討論をおこなった。ワシントンのFEMAでは、地震等災害時 における危機管理体制の在り方、危機発生時における情報管理と伝達の在り方、学校における防災教育の指針と教育内容について説見え尾を受け、阪神・淡路大 震災に置ける学校と教員の果たした役割を述べ、文部省及び兵庫県教育委員会において進めている学校の危機管理体制と今後の防災教育指針を説明し、両国の方 向性について討論した。アメリカからはロマプリエタやノ-スリッジ地震の例が紹介されたが、阪神淡路大震災の被害状況と被害者数が比較にならぬほど甚大で あることから、そのような大災害時においてアメリカでの危機管理体制が予定通り発揮されるかどうかについての疑問もあり、日本の教員の果たしたリ-ダ- シップと即断即決の判断によって危機が救われたことの意義が強調された。メリ-ランド州エミッツバ-グにはFEMAと消防庁との共同の全国訓練センタ-が あり、各省庁から専門家を派遣し指導者研修を実施しており、広報担当者、 教員の指導担当者、建物の耐震診断及び震災後の即時診断法等の担当者及び危機管理指導員養成担当のアメリカ赤十字社からの専門家等と話し合いをおこなっ た。アメリカではFEMAの主導により全省庁が一体となって行動しており、現在日本で進めている防災教育指導員またはアドバイザ-の養成計画に示唆を得 た。
（科学研究費補助金データベース 　http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/06044146）
  • 研究概 要：
    本研究では、公立小中学校選択システムの構造および運用の在り様について、日米2地域を取り上げ比較研究を実施した。対象地域としては、カリフォルニア州 サンディエゴ統一学区および東京都品川区が選定された。また、付加的に、我が国における全国市町村教育委員会における学校選択システム導入の動向に関して 調査を実施し、今後予想される学校選択制の推移について予測も行った。サンディエゴ統一学区における学校選択制は、子どもの個性の伸張を最大限促進する観 点からさまざまな仕組みが用意されている点に特徴がある。マグネット・スクール、近隣校以外の一般の公立学校選択システム、VEEP、学区間学校選択、そ して、チャーター・スクールと言った具合である。他方、東京都品川区における学校選択制は、まずは小学校40校を4ブロックに分割して、ブロック内での選 択制の導入、中学校は区内1ブロックで導入というかたちで始まった。本格的な学校選択システムは我が国では始めてであったために、新しいシステム準備に追 われ、選択制の導入趣旨の明確な定義、趣旨を生かすための付随的な教育プログラムの整備などに立ち遅れが見られる。サンディエゴ統一学区における学校選択 制と好対照である。両者を対比したとき、我が国の学校選択システムで決定的に欠けているのは、学校間接続関係に対する配慮の不足である。自由通学区域制を 採用するロスアンゼルス統一学区では、学校ファミリー構想として展開されている。付加的に実施された、我が国の全国市町村教育委員会対象の学校選択制に関 する意識調査では、学校選択制を肯定的に評価する観点から導入について検討中を含めると、40%強の市町村が学校選択制導入に前向きであることが判明し た。我が国の地方学校システムには激動の兆しが現れていると読むこともできる。
    （科学研究費補助金データベース 　http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/12610245）


    その他のJUSTEC共同研究に関連した出版物など：

    Peabody Journal of Education, Vol. 68 Issue 3  Japanese Teacher Education Part I (1993)  :
    Peabody Journal of Education, Vol. 68 Issue 3   Japanese Teacher Education Part II (1993)  :
    Sato, N., McLaughlin, M. W. (1992). Context Matters: Teaching in Japan and in the United States. PHI DELTA KAPPAN 73 (5), pp.359-366.
    *東 京 大学とスタンフォード大学の共同研究 (A collaborative study between researchers at Tokyo University and at Stanford University on the culturally embedded conceptions of teachers and teaching in the United States and Japan.)
  • Frase, M. Jakworth, P., Martin., L., Orlamd, M., Owen, E., Peak, L., Schmidt, W., Sutter, L., Takahira, S., Williams, T. (1997) Pursuing Excellence: A Study of U.S. Forth Grade Mathematics and Science Achievement in International Contex  Initial Findings from the Third International Mathematics and Science Study. NCES 98-049. http://nces.ed.gov/pubs98/98049.pdf
  • Frankel, C., Hamel, F., Chikamori, K., Ono, Y, & Williams, J. (2009) "Japan and U.S. Teacher Education Students: A Cultural Exchange" Comparative and International    Education Society Newsletter, 150.   http://cies.us/newsletter/May%2009/index_may09.htm

    Hamel, F., Chikamori, K., Ono, Y., Williams, J. (2010) "First contact:  Initial responses to cultural disequilibrium in a short term teaching exchange program" International Journal of Intercultural Relations Vol. 34 (6):  600-614.
  • Ahn, Ruth, Catbagan, Paula, et al. (2013) "Successful Minority Pedagogy in Mathematics: U.S. and Japanese Case Studies" Teachers and Teaching: Theory and Practice, International STudy Association on Teachers and Teaching (ISATT). http://www.tandfonline.com/eprint/vubQHYTamhvi7QpNypVZ/full
  • Ahn, Ruth; Tamayo, Kristin; Catbagan, Paula (2013) "Good Teaching Goes Global" Phi Delta Kappan, Vol. 95, No.3. http://www.questia.com/library/journal/1G1-351948724/good-teaching-goes-global
  • Ahn, Ruth; Asanuma, Shigeru; Mori, Hisayoshi (2016) "Japn's Teachers Earn Tenure on Day One" Phi Delta Kappan, Vol.97, No.6. http://pdk.sagepub.com/content/97/6/27.abstract
    *こちらは、東京学芸大学で開催されたJUSTEC 2014をきっかけに取り組まれた研究の成果です。